【内定者の実態】就活で何社受けるべき？平均応募数と自分にあった応募数の決め方

本記事では、就活において「何件の会社に応募するべきか？」について解説します。
一般的には、内定を取るためには10社以上受ける必要があると言われますが、実際のところ効率的なのかなど気になる方は多いでしょう。一般的な応募数の平均や、条件に合わせた応募数の決め方について解説しますので、これから就活を始める方や就活中で不安を感じている方はぜひ参考にしてください。

就活の応募数の平均・実態

就活で何社受けるのか決める際には、他の就活生がどれくらい応募しているのか気になるでしょう。「内閣府 令和6年度委託調査事業 学生の就職・採用活動開始時期等に関する調査」においては、何社にエントリーシートを提出したかという質問に対して以下の結果が公表されています。

「10〜19社」と回答した人が全体の26.9%で、最も多い割合となっています。

少し古いデータになりますが、令和2年度における上記と同じ調査では、文系の大学4年生のエントリーシート提出件数の平均は18.1社となっています。また、理系の大学4年生のエントリーシート提出件数の平均は11.5社となっています。

就活で応募数を絞り込むメリット・デメリット

志望する業界や企業が明確な人や就活コストを抑えたい人、学業やサークルなどの活動と両立させたい人の中には、就活において応募する件数を少しでも抑えたいと考えることもあるでしょう。

上記の件数はあくまで調査結果による平均値であり、この件数でなければ問題になるというわけではありません。ただし、就活で応募する企業数を少なくすることには、メリットもあればデメリットもあります。何社受けるか悩んでいる人は、メリット・デメリットをきちんと把握しておきましょう。

エントリー数を絞るメリット

就活で応募する企業数を少なめに抑える際のメリットは、1社に集中して就活の時間を使えることです。就活に使える時間は限られるため、応募する企業数を増やすほど1社あたりにかけられる時間は少なくなります。

応募数を抑えることで1社あたりに多くの時間を使えるようになり、その1社の企業研究・ES作成・面接対策に時間をかけることで内定の質が高まりやすくなると考えられます。

エントリー数を絞るデメリット

応募する企業数を少なくする際のデメリットは、1社あたりの比重が重くなり、落ちた場合のリスクが大きいことです。大学受験にも同じことが言えますが、採用試験を受ける件数が少ないということは、確率的には受かる件数の合計も少なくなるということです。そのため、極端に言えば全滅の可能性も上がります。

さらに、就職したいと思う企業数が少ないということは、他社や他業種の可能性をきちんと把握できない可能性もあります。いずれにしても、自分の可能性を狭めてしまうリスクもあります。

幅広く受けるメリット・デメリット

就活に際して志望業界が定まっていない人や、内定を早く確保したい人の中には、応募する企業数を増やして幅広く採用選考を受けてみようと考えることもあるでしょう。就活数を絞ることにはデメリットもあるため、それを回避するために件数を増やそうと考えるのは間違っていません。しかし、増やせば増やすほどメリットもあればデメリットもあることは把握しておきましょう。

エントリー数を増やすメリット

就活で応募する企業数を増やす際のメリットは、自分の可能性を広げやすいことです。選考を受ける件数が多いということは、それだけ就活の経験値が上がりやすいことになります。また、採用試験を受ける件数が多いということは、内定を獲得できる母数が増やせるので、全滅を回避できる可能性が高まるのもメリットです。さまざまな企業を視野に入れることで、就活全体の視野をさらに広げられるチャンスもあります。

エントリー数を増やすデメリット

応募する企業数を増やす際のデメリットは、とにかく大変なことです。採用選考に参加する件数が多いため、心身ともに疲弊しやすいでしょう。また、全体の件数が多いため時間がかかる一方で、1社ごとに使える時間が限られてしまうため各社向けの対策が薄くなる点も無視できません。遠方の企業も含める場合、採用試験を受けるための交通費などコストもかさみます。業種や地域を絞ることである程度は対策できますが、慣れない就活という行動への疲労感はなかなか拭えないかもしれません。

就活エントリー数の「理想的な幅」の見つけ方

友人など周囲の学生に聞いてみても、人それぞれに何社受けるかは個性があります。統計データから平均を割り出すことは可能ですが、必ずしもその平均件数がご自身に最適な選択肢になるとは限りません。そのため、就活を受ける数の「自分にとっての理想的な幅」を見つけることが重要なのです。

みんなが受ける平均的な数は理解する

平均はあくまで平均であると言いつつも、先ほど紹介した「10〜19社が最も割合として多い」「文系で平均18.1社、理系で11.5社」という事実は頭に入れておくべきです。それより少ない・多いからと言って間違っているわけではありませんが、平均と比べて自分が何社受けるのかを意識しておくことは、先ほどの「件数の多さによるメリット・デメリット」を理解した上で、自分が今後どうすべきかの指針につながります。

現実的に可能な数を整理する

平均より多くても問題ないとは言え、応募件数を増やせば増やすほど負担も増えることは間違いありません。ES作成や企業研究、会社説明会や面接の日程調整など就活では企業ごとにさまざまな作業を必要とします。

しかも、これを同時並行で進めることになるため、何社までなら対応できるかを把握し、それを超えないように応募数を調整するのがベストです。もし、キャパシティ最大の状態で応募数をさらに増やしたいと思う場合は、既存の選考を辞退するなどして無理が出ないようにコントロールしましょう。ただし、候補の企業は想定の倍くらいピックアップしておき、エントリーは多めに出しておくと、選考過程の日程調整をしながら取捨選択しやすくなるでしょう。

業界の特性と難易度で受ける数を考慮する

就活で何社受けるか検討する際には、業界の特性や各企業の競争率など、就職の難易度を考慮することも重要です。「民法キー局」のみに定めてしまうと、母数が小さいですし競争率が高く狭き門です。番組制作会社や地方局など、応募先を広げてみるのも1つの手です。

また、10社にエントリーする時に、難易度の高い人気企業ばかりを10社受けても、全滅するリスクが高くなります。同じ業界内でも採用難易度にある程度バラつきを持たせバランス良く受けることで、かけられる時間やコストに対して成果（内定）を勝ち取れる確率が大きく変わります。

プレエントリーは多くても良い

何社受けるかを検討する際には「プレエントリー」までの段階なら、あまり数の多さを意識する必要はないでしょう。プレエントリーは「その企業・業種に興味があります」と意思表示するだけなので、本格的な選考段階まで進むかどうかは決まっていません。ES提出→面接→最終選考と進むにつれて、本当に志望度の高い企業に絞っていくのがベストです。入り口を広く確保しておくことで、最終的な件数を抑えるとしても全体の視野と可能性を広く取れるメリットがあります。

質を高めるための行動も怠らない

何社受けるのかを考えて、件数を増やす方向に舵を切るとしても、1社ごとの質を高めるための努力・工夫は怠らないようにしましょう。受ける件数が多いほど選択肢が広がる一方で、多すぎると各社に集中できないデメリットがあります。しかし、件数が多くても就活の質を高めることは十分に可能です。

質を高める工夫を凝らすことで、時間当たりの効率を高めて休憩や余暇の時間を十分に確保できるメリットもあります。特に、平均よりも多い件数の応募を検討する場合は、その前に質と効率を高める行動について何ができるのか、きちんと把握しておきましょう。

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