効果的なブランド認知度調査のやり方・ポイントを徹底解説

ブランド戦略を行っていくなかで、「ブランド認知度」は重要な数値といえます。自社ブランドがどれだけ認知されているかを調べるにあたっては、どのような方法で実施すればよいのかわからないという場合もあるでしょう。本記事では、ブランド認知度調査の方法について解説します。

ブランド認知度調査とは

「ブランド認知度調査」とは、世間一般においてそのブランドが消費者に「どの程度、知られているか？」を調査することです。ブランドが世間に知られていることは基本的にビジネスにおいて良い効果を発揮します。そのため、定期的に調査を行いビジネスにフィードバックできるデータを集める体制を整えるようにしましょう。

ブランドイメージ調査との違い

「ブランド認知」とは、そのブランドがどれだけ深く知られており、どのようなイメージを持たれているかを表した言葉です。

そのため「ブランド認知度調査」の中に「知名度調査」と「イメージ調査」の2つの意味合いが含まれることになります。ブランド知名度調査が「量」を調べるのに対して、ブランドイメージ調査は「質」「中身」を問う調査です。

また、知名度の調べ方の中でも純粋想起か助成想起かのどちらを調査したいのか、目的が異なります。

純粋想起は「車といえば？」のように大まかなジャンルやサービスから自社ブランドが想起できているかの調査です。助成想起は「これらのサービスの中で知っているブランドはありますか？」のようにサービス名やロゴなど助成的な情報を元に自社ブランドが想起できるかの調査です。

ブランド認知を高めることを目的とするのであれば、どちらかだけではなく2つの指標が必要となります。

なぜブランド認知度調査が必要なの？

ブランド認知度調査の実施は、ビジネスにおける「問題の要因を探るための手段」となります。

例えば「売上が伸びない」という悩みがあったとしましょう。消費者の手に商品が届くまでの一連の流れを「認知」「興味関心」「購入意欲」「クオリティ」に分けることができます。ブランド認知度調査を行うことで、この流れのどこに問題があるのかを明確にすることができ、適切な対処が可能になります。

ブランド認知度調査のメリット・デメリット

上述の通り、ブランド認知度調査のメリットはマーケティング課題を明確にすることができる点にあります。
また、自社の立ち位置やイメージを知ることができるため、ブランディングや認知施策の効果測定の方法としても活用できます。

デメリットとしては、正しい結果を集めることが難しい点が挙げられます。調査対象や方法を精査しなければ、正しい声を集めることはできません。

調査対象や方法が合っていたとしても、集められる意見は一部の結果であり全体の総意とは限りません。すべてを鵜呑みにしてサービス改善を行うのではなく結果に対するアクションも深く思考する必要があります。

ブランド認知調査の3つの種類

ブランド認知度調査は「定量調査」であるため、多くの人に回答をしてもらう必要があります。そこで、ブランド認知度調査の実施におけるモニターを集める方法について解説します。

1.ネットアンケート

「ネットアンケート」は、インターネットを通じてアンケートを配布する方法です。
幅広い人に対して調査を行うことができるため、世間一般に対して認知度を調査するこの調査においては偏りのないデータを得られる可能性が高いです。ただし、ネットユーザーが比較的少ない高齢者をターゲットにした認知度調査には向いていないというデメリットがあります。

2.郵送アンケート

「郵送アンケート」は、調査票を直接モニターの元に配送し、回答後に送り返してもらう方法です。
ネットアンケートと比較して年齢の条件に左右されにくく、幅広くモニターを集めることができます。ネットアンケートでは接触できない層に対しても調査を行うことができますが、逆に若年層の回答率が比較的低い傾向にあることがネックです。また、ネットアンケートと比較して圧倒的にコスト面やスピード面で劣ることを念頭に置く必要があります。

3.街頭アンケート

「街頭アンケート」は、路上でアンケート配布を行う方法です。
狭い地域におけるブランド認知度調査を行う際に有効な手法です。その地域においてそのブランドが浸透しているかどうかを調査するのに適していますが、世間一般での認知度調査を行う目的がある場合には向いていない手法になります。

逆に、街頭アンケートはその地域における特定の属性をターゲットにした調査にも向いています。例えば「学生」をターゲットとするのであれば大学の近くや通学路となる場所、ビジネスマンをターゲットとするのであればオフィス街などでアンケートを実施すると良いでしょう。

ガクセイ協賛では学生向けの認知度アンケートのお手伝いを行っています。地域はもちろん、学部や学年、性別、指定の大学などより細かなセグメントを切ることも可能です。配布に出向く必要もないため、手間もかかりません。大学生向けのアンケートを検討されている方は、ぜひご相談ください。

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ブランド認知調査のやり方

次に、ブランド認知度調査を実施する具体的な方法について解説します。自社の人員で独自に調査するという方法もありますが、相応のモニター数を必要とする調査になりますので、一般的には以下のようなサービスを活用するのがおすすめです。

大規模なブランド認知を行う場合には、「リサーチ会社」を用いる方法が一般的です。調査票の作成やモニター集め、アンケートの実施、回収、集計などを一貫して依頼することができます。
また、「LINE」や「Google」などアンケート用フォームを提供しているサービスを利用することも可能です。調査票の作成やデータ収集は簡単にできますが、モニターを集める作業は自社スタッフが負担することとなります。
アンケートに協力してくれる人を探すことができるプラットフォームを活用することも、ブランド認知調査のやり方の1つです。ガクセイ協賛もプラットフォームサービスの1つであり、自社のプロジェクトに協力をしてくれる学生を探すこともできます。
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ブランド認知調査にかかる費用・相場

ネットを利用したブランド認知調査であれば、1人あたり100円程度の費用が発生します。5000人を対象とする場合は50万円〜程度の費用で調査できます（人数や質問数などによって1人あたりの費用は変動します・最低ロットはリサーチ会社によります）。

郵送でのブランド認知調査は、ネット調査よりも費用感は高いです。相場としては1人あたり1000円程度でしょう。500人を対象とする場合は50万円〜程度の費用で調査できます。

ブランド認知調査の質問項目、作り方

ブランド認知度調査では、単純に「知っている・知らない」だけを調査するわけではありません。現状の課題がしっかりと浮き彫りとなるような質問項目を準備することが重要です。

ユーザー属性に関する項目

ブランド認知度調査では、モニターの持つ「属性」に関する情報が重要です。

アンケートで集めたデータを活用して適切なアプローチにつなげるためには、どんな人が回答してくれたのかを明確にする必要があります。最低でも上記のような属性に関する情報を回答してもらう必要があります。

現状のマーケティングの課題がわかる項目

ブランド認知度調査では、「現状のマーケティングの課題」がわかるような項目設定も必要です。

こうした質問項目を設定することにより、ユーザーの購入行動がどこでストップしているのかが浮き彫りになります。どこに問題があるか明確になれば、以下のような対策を講じることが可能です。

自社製品の位置付け

ブランド認知度調査では「自社製品がどのような位置づけであるのか？」がわかる質問項目を設定する必要があります。

ブランドのイメージに関する質問を設けることによって、「ブランドイメージマップ」の中で自社がどこに位置づくのかを判断することが可能です。伸ばすべきか改善するべきかを判断し、後の対策にフィードバックします。

競合他社に関する質問項目

ブランド認知度調査では「競合他社」に関する質問項目を設定することも有効な手段です。

すべての質問項目において、他社はどうであるかも同時に調査することで、自社の強み・弱みを整理することができます。強みを伸ばし、弱みを解消することによってビジネスの成長に大きく貢献するでしょう。