企業イメージアップに繋がるブランディング方法と成功事例を徹底解説

ビジネスにおいて「企業イメージを向上する」ことは顧客や世間に対する信頼性を高めるという点で重要な要素となります。結果的に売上向上や採用促進などに大きく貢献することになるでしょう。

本記事では、企業イメージアップに繋がるブランディング方法について解説します。

なぜ企業のイメージアップが必要なのか

企業イメージが向上することはざっくり良いことであるいう認識がありますが、具体的にはどのようなメリットがあるのでしょうか。

イメージアップ施策に取り組むことで、起こる影響を大きく3つに分けてまとめました。

企業のイメージが向上することは、上記のような様々な好循環を生み出します。

企業のイメージアップ＝ブランディング戦略

企業イメージをアップさせるためには、企業の魅力を広く情報発信することが重要です。その基本となるのが「ブランディング戦略」を実行することになります。

「ブランディング」とは、ブランドを形成するための一連の行動のことを指します。一般的なイメージとして「ブランド＝高級品」という概念がありますが、必ずしも高級品だけがブランド価値を形成するというわけではありません。

ブランディング戦略は、自社のブランドが持つ役割や、自社ブランドが市場においてどう思われたいのかを明確にします。ブランドがしっかりと確立することによって、自社のイメージを広く浸透させることができますし、競合他社との価格競争からも離脱することができるでしょう。

ブランド認知について詳しく知りたい方は「ブランド認知度を高める方法とメリットを徹底解説」の記事を参考にしてください。

ブランディング戦略の種類

ビジネスにおけるブランディングの領域となるのは、以下の3つが挙げられます。

ブランディングの目的となる領域はいくつかあり、そのどれもが企業イメージに繋がりますが、より直接的に企業のイメージをアップさせたいのであれば、企業ブランディングをメインに実施することになるでしょう。

企業イメージアップのための2種類の企業ブランディング

ブランディングの対象には、以下の2種類が挙げられます。

「アウターブランディング」は、社外の顧客や市場からの評価を向上させることを目的としたものであり、「エクスターナルブランディング」とも呼ばれます。

「インナーブランディング」は、社内の従業員の意識変革を目的としたものであり、「インターナルブランディング」とも呼ばれます。

上述で解説した「領域」と「対象」などの組み合わせでブランディングを実施しても、結果的には企業のイメージアップに繋がるでしょう。
しかしながら、直接的に企業イメージを向上させるためには「企業ブランディング×アウターブランディング」もしくは「企業ブランディング×インナーブランディング」を意識した方が良いと考えられます。

以下ではアウターブランディングの具体策と、インナーブランディングの具体策をそれぞれ紹介します。

アウターブランディングで企業イメージをアップさせるには

本章では「アウターブランディング」の実施によって企業イメージをアップさせる方法について解説します。

企業理念を発信する

企業イメージの向上のためには「企業理念を随所で発信する」ことが必要です。

どれだけ評価される企業理念を持っていたとしても、それが知られていなければイメージアップにはつながりません。ホームページや講演などの場を通じて、自社はこうした理念を掲げて活動しているということを発信し、その内容が世間的に評価されるものであれば、企業のイメージアップにつながるでしょう。

企業ストーリーを発信する（ストーリーブランディング）

企業イメージの向上のためには「企業が持っているストーリーを発信する」ことが必要です。

商品開発に関することや経営における苦労、会社としての大きな転機など、今までに自社が顧客のために何をしてきたのかをストーリーとして確立させ、それを発信することで市場からの評価や共感を得ることができます。ストーリーを活用したアウターブランディングの例としては「トヨタイムズ」が挙げられます。

ブランディングに一貫性を持たせる

企業イメージの向上のためには「ブランディング戦略に一貫性を持たせる」ことが必要です。

これらの要素は「ブランドの玄関口」となり、これらに一貫性がないことはブランドへの警戒心を生むことになります。消費者がブランドに抱く期待にかなうようなユーザー体験を作成し、世間に向けて一貫した玄関口としてのブランドを示しましょう。

また、必要に応じて「リブランディング」を実施することも重要です。
リブランディングとは、既存のブランドを時代や顧客に合わせた形に再構築することを意味します。ブランドは常に変化していくものであり、長く愛されるブランドとしての地位のためには適切なタイミングでリブランディングを行うことが必要です。

社員教育を実施する

企業イメージの向上のためには「適切に社員教育を実施する」ことが必要です。

自社の従業員というものは、顧客との接点を持つ中で「企業イメージを代弁する存在」ともなり得ます。もし、顧客が接した従業員の態度が悪ければ「あの会社はイメージが悪い」と思われるでしょう。そのリスクを回避するためには、接客態度や企業理念などの教育をしっかりと行い、顧客に対する企業イメージの代弁者としての能力をしっかりと保持させることが重要です。

インナーブランディングで企業イメージをアップさせるには

最後に「インナーブランディング」の実施によって企業イメージをアップさせる方法について解説します。

企業コンセプトを社員と共有

企業イメージを向上させるためには「持っている企業コンセプトを社員としっかり共有する」ことが必要です。

前述の通り、自社の従業員は顧客との接点の中で、企業イメージを代弁・代表する存在となります。そのため、どれだけ優れたコンセプトや企業理念を持っているとしても、それを自社の従業員が理解していなかったり実行していなければ意味がありません。居酒屋で会社の愚痴をこぼしているのを聞いた人は、その企業に良い印象を持ちにくくなるでしょう。企業コンセプトや企業理念など、企業にとって大切な概念をしっかりと従業員に理解させることで、それに基づいた行動をとることで顧客に対して良いイメージを発信することができます。

職場環境の整備

企業イメージを向上させるためには「職場環境を整備する」ことが必要です。

劣悪な職場環境の中で働いていると、どうしても従業員は前向きに仕事をすることができません。そんな従業員を見れば、誰だって企業イメージを悪く感じてしまうことは避けられません。従業員の意見を吸い上げて、それに基づいて職場環境を整備することにより、従業員のモチベーションを高めて企業イメージの向上にもつなげることができます。

福利厚生の充実化（採用ブランディング）

企業イメージを向上させるためには「福利厚生を充実させる」ことが必要です。

「福利厚生が充実している企業」というだけで、世間的な評価は高まります。また、採用においても優秀な人材が数多く応募してくれるようになり、採用にも大きく貢献するでしょう。

企業のイメージアップに成功した事例3選

以下では実際に企業のイメージアップに成功した事例をわかりやすくまとめています。

品質の高さを認知させるた事例【今治タオル】

今治タオル工業組合は海外産の安価なタオルの普及によって、売上が停滞するという状況を脱するために、企業のイメージアップ戦略を行いました。

組合独自の認定基準を生み出し製品に組合の認定マークを付けたことや、組合内の製造会社に対して統一されたブランドロゴを使用するように定めたこと、ショップにタオルアドバイザーを置いたことなど、品質の良さを伝えるための取り組みを率先して行いました。

その結果、高品質タオルのブランドイメージを作り出し、競合他社との差別化に成功しています。

自社の強みを一貫した事例【無印良品】

無印良品では「低価格路線・特徴のないシンプルな製品」を徹底することで、多数ある雑貨・家具・アパレルメーカーとの棲み分け、自社ブランドの方向性を広く消費者に伝えることに成功しています。

あえてを狙ったブランディング手法であるため、マネしやすいわけではありませんが、自社の強みを徹底したという点は参考になるかもしれません。

オフィスデザインを企業イメージにリンクさせた事例【ドミノピザ】

ドミノ・ピザジャパンではオフィスを自社商品である「ピザ」をベースにしたオフィスデザインにしています。具体的には創業当時の時代を彷彿させるイタリアの町をデザインに落とし込んでいます。

これにより、企業を訪問する取引先やオフィスで働く従業員に対し、企業イメージを浸透させることに成功しています。

このように、さまざまな方法で企業イメージをアップさせることができます。大学生に対するイメージアップのための情報発信については、5500以上の学生団体に発信できる「ガクセイ協賛」の利用を検討してみてはいかがでしょうか。

＜ガクセイ協賛の詳細はこちら＞