企業の知名度を上げるためには？16種類の方法を紹介

ビジネスにおいては「企業知名度」の高さが業績などに直結することもあります。しかし企業知名度を高めたいと考えてもそう簡単に上がることはありません。
本記事では、知名度についての説明と企業知名度を上げるための16個の方法について解説します。

企業の知名度を上げる重要性

そもそも、なぜ知名度を上げる必要があるのでしょうか。

知名度とは、企業名やサービス名、商品名が知られている度合いのことを指し、知名度が高いことは、知られているため選ばれやすく、多くの人が知っていると言う安心感から信頼性も高くなります。

そのため、知名度が上がれば、商品を買ってもらいやすくなり、サービスを使ってもらいやすくなり、企業間の取引もしやすくなり、採用もしやすくなり、従業員が自信を持って働きやすくなります。

知名度が上がることによるメリット

知名度が上がることのメリットをより詳しく解説します。知名度が上がるメリットを大きく分けると4つあります。

まず、1つ目の「売上が増加する」ですが、その理由は、前述したように知名度が高いことは、悪名高い場合を除き、知られている会社の商品やサービスは信頼性が高いため安心して購入・利用することができます。

2つ目の「優秀な人材確保に繋がる」においては、新卒でも中途でもアルバイトでも就職活動している人は、まず知っている会社が選択肢に上がります。実際に入社したいと思うか否かは条件面や社風など詳しく調べてから判断するでしょうが、知名度が上がることで選択肢に入る確率が上がります。

3つ目の「社員の定着率が上がる」理由は、知名度が上がり周囲の人が知っている企業であると、精神的に働くことのステイタスになり、会社に対する愛着が持てます。また、営業しやすい、業績が伸びやすいという状況にもなると、成果が出しやすく間接的にモチベーションの向上になります。

4つ目の「資金調達しやすくなる」は、経営者以外はあまり意識しないかもしれませんが、売上や財務状況だけでなく、知名度が高いことは銀行や投資家からの信用にもなるため、資金調達がしやすくなる可能性があります。

知名度と認知度の違い

ここまで、知名度が上がることについて解説しましたが、認知度と勘違いされてしまうこともあります。実際に似ているものではありますが、マーケティングにおいては、分けて考えるべきでしょう。

認知度は、名前が知られているだけではなく、◯◯の会社（サービス、商品）として知られているかを判断します。例えば、トヨタというと、世界的な自動車メーカーとして認知度が高く、車種名までイメージする方が多いでしょう。一方で、オリックスは野球チームによって知名度は高いですが、具体的に何を提供している会社かイメージがない方もいるのではないでしょうか。

認知度を上げることは商品やサービス展開において、ターゲットから第一想起されることもあり売上増加には非常に有効ではあるものの、一方で様々な事業展開している場合、一つの事業や商品のイメージが強くなり、他の事業や商品の印象が薄くなるケースもあります。そのため、ブランド展開をしてブランド名で認知を上げるケースが多く見られ、知名度を上げる目的・戦略とは分けて考える必要があります。

認知拡大についての詳しい説明は、「ブランド認知度を高める方法とメリットを徹底解説」や「認知拡大のポイントと具体的な方法を徹底解説」の記事をご参考ください。

知名度を知る方法

それでは、実際に自社の知名度を知るためにはどのような方法があるでしょうか。すぐにできる方法は2つあります。

1つ目の「検索数をチェック」とは、自社HPにGoogle Search Console（以下コンソールという）を入れていればすぐに実行できます。おそらく、会社名で検索した時、自社HPが検索上位にでてくると思いますので、その前提で説明します。

コンソールにアクセスして、「検索結果」をクリックしてください。「クエリ」という一覧が出てきます。その中から会社名を探してください。「クリック数」と「表示回数」がありますが、この「表示回数」が会社名で検索された数になります。

会社名で検索すると言うことは、会社を知っている人しか行いません。知ってても検索しないことも多々あるでしょうが、どれくらいの人が知って興味を持って検索しているかが判別できます。知名度を上げる対策を行った後に、効果を検証するためにチェックしてみるのも良いでしょう。

2つ目の「アンケートを行う」は、自社のバイアスがかかっていない人を対象に、自社名を知っているか否かのアンケートをとってみると良いでしょう。自社で運営しているSNSやサービスなどバイアスが大きい母集団に聞いても意味がないので、なるべく繋がりや偏りがない母集団を選びましょう。

企業知名度を上げるための方法16選

実際に企業の知名度を上げるためには、さまざまな手法を駆使することと、それぞれの手法ごとにどのような特徴・効果を有するのかを明確に把握しておくことが重要です。

以下で、種類別に知名度を上げる方法を解説するので、ご参考ください。

1.セールス活動・名刺交換

古典的な手法ではありますが、「セールス活動」や「名刺交換」は現代でも用いられている企業知名度アップのための方法です。

「直接会って挨拶をする」という手法であるため、相手に自分のことや自社のことを手早く覚えてもらうことができます。
企業名や担当者名だけが記載されたシンプルな名刺ではなく、「独特なデザインの名刺」を活用することで企業名を相手の企業の方に覚えてもらうというテクニックもあります。

もちろん、名前を覚えてもらうことも重要ですがあくまでセールスの本懐は良質なサービスを提案することにあります。知名度を上げることができる方法ではありますが、知名度を上げるためだけの手段ではないことは意識しておいてください。

2.マス広告

広く知名度を高めたいというのであれば「マス広告」を利用するという方法があります。

マス広告とは、テレビやラジオなどのマスメディアに広告を出し、宣伝してもらう方法です。テレビコマーシャルなどがこれに該当し、そのマス広告に触れている不特定多数の視聴者に対して企業名や活動内容などを知ってもらうことができます。

その媒体に触れている視聴者数が多いほど、企業の知名度をより大きく高めることができます。ただし、マス広告を出稿するためには「広告料」を支払う必要があるため、長期にわたってマス広告を活用するためには相応のコストを支払わなければならないことを考慮する必要があります。

3.オフライン広告

広く企業知名度を高めたいという場合の選択肢として「オフライン広告」を利用するという方法があります。

オフライン広告とは、街中で掲示されている広告に出稿し、通行人に宣伝する方法です。人通りの多い場所に広告を出すことで、多くの人に対して企業のことをアピールすることができます。

マス広告と同じく、不特定多数の人にアプローチできる一方で、広告を掲載する場所を考慮することで特定のターゲット層に対して集中的にアピールできる可能性もあります（大学の近くであれば、通学中の大学生にアプローチしやすい、など）。
ただし、マス広告と同じく広告掲載には相応のコストがかかりますので、掲載場所の宣伝効果の高さを鑑みて費用対効果が十分であると分析したうえで利用することをおすすめします。

4.取材を受ける

同じくマスメディアを利用した宣伝方法として「取材を受ける」という方法も効果的です。

新聞やネットメディアなどの担当者に取材をしてもらい、その媒体で宣伝してもらうことができます。新聞のような信頼性の高い媒体で宣伝することで、自社の信頼性が高まるという効果も重要なポイントです。また、テレビコマーシャル等とは異なり、こちらからコストを支払う必要はなく、媒体次第では極めて高いコストパフォーマンスを発揮します。

ただし、取材を受けることは現実的ではありません。よほど、大きな企業であったり先進的な取り組みをしている企業でない限りオファーは来ないでしょう。
取材先の募集などを探して積極的に応募することもできますが、確実ではありません。機会があれば利用すべきですが、知名度を上げるためのメイン施策に設定するのではなく、あくまで方法の1つとして認識しておく程度としておくべきでしょう。

5.イベント開催

「イベント開催」も、企業知名度を上げる方法として有力な手段となります。

こうしたイベントを通じて自社の活動を宣伝することで、世間の注目を集めることができます。自社でイベントを開催することができれば、自社の有利な形で必要な情報を参加者に宣伝し、効率よく企業知名度の向上を実現することができます。

問題があるとすれば「いかにして集客できるイベントを開催するか」です。企業知名度が低い会社の場合だと、イベント開催のノウハウが貯まっていないことも多いでしょう。そのため、例えば「他社主催のイベントに参加・出展する」という方法もあります。

6.顧客紹介プログラム

自社に十分な顧客がいるのであれば「顧客紹介プログラム」を通じて企業知名度を高めるという方法も選択できます。

顧客紹介プログラムとは、自社の既存顧客に、その人の家族や友人などの近しい人に対して宣伝・紹介をしてもらい、見返りとして何らかの特典を付与するという手法です。
よく見かける「知り合いを紹介で1,000ポイント進呈」といったキャンペーンが顧客紹介プログラムの典型的な形だといえます。

既存顧客の人脈を活用することができるため、そのつながりからさらに横へと人脈がつながり、連鎖的に企業知名度アップにつながります。ただし、魅力的なリターンを用意しないと十分な効果を得られない可能性が高いため、費用対効果を考慮しつつ「知り合いを紹介してもらえるような特典」を用意して顧客を味方につけましょう。

7.協賛、支援、パートナーシップ

資力とタイミングなどの条件が揃えば「協賛」「支援」「パートナーシップ」などの方法で企業知名度のアップを図ることも可能です。

よく、イベントや団体・個人にスポンサーがつき、さまざまな方法で企業名を宣伝しているのを目にすると思います。協賛金や協賛物資、技術協力などさまざまな方法がありますが、見返りとして活動の中で協賛企業の宣伝をしてもらうことができるという点では共通しています。

活動の規模が大きい相手に協賛することで、テレビやSNSなどで取り上げられる機会もあり、広く企業名を宣伝することができるでしょう。ただし、基本的に協賛金の規模と宣伝効果が比例関係になりやすいため、大々的に宣伝したいのであれば相応の規模の協賛金等を提供する必要があります。

もし、大学生に協賛して企業知名度を高めたいというのであれば「ガクセイ協賛」がお力添えできます。ガクセイ協賛は全国800大学8,000団体に利用されている協賛プラットフォームで、協賛に興味を持つ学生を探すお手伝いをしています。興味をお持ちの方はぜひご相談ください。

▶︎成果報酬で大学生を集客する「ガクセイ協賛」の事例や活用法に関する記事はこちら

8.ノベルティ配布

企業知名度を高めるためには「ノベルティ配布」という方法もおすすめです。

無料のノベルティグッズを街頭やイベントなどで配布することで、ノベルティグッズに掲載している企業名を配布相手に宣伝できます。自社製品の配布が難しい企業であってもノベルティグッズは、専門の業者に手配すれば簡単に調達することができます。

実用性の高いノベルティグッズであれば、何度も使用する中で企業名を反復的に目にして記憶してもらうことができます。もちろん、ノベルティグッズの制作にはコストがかかりますので、少しでもコストを抑えたい場合は安く製造してくれる業者を探しましょう。

9. カーラッピング

企業名の宣伝方法として、多くの人に目にしてもらう手法で有名なのは「カーラッピング」が挙げられます。

宣伝カーやバス、電車などの車両に広告ラッピングを施します。1か所に固定される街頭広告とは異なり、広告媒体が「移動する」というのが大きな特徴です。走行することでさまざまな場所において企業名を宣伝し、企業知名度を上げることができます。

どの場所を走行するかによって、特定のエリアの住人や特定の属性を持った通行人に対してアピールできます。

10.コーポレートサイト

現代で企業知名度を高めるというのであれば、欠かせない手法となるのが「コーポレートサイト」でしょう。

コーポレートサイトとは、企業の業務内容やさまざまな活動について説明するためのホームページです。取引先の選定や商品の購入検討にも利用されることから、BtoBとBtoC両方の領域において企業知名度の向上を図ることができます。

企業が自社サイトを持つことは、信頼性を高めるうえでも重要です。未対応である場合は優先度を高く設定してもいいかもしれません。
ただし、ただ自社サイトを作ってしまえばそれで終わりということではなく、適切に運用・更新する体制を整えないと、古いサイトは信頼性を損なうため企業知名度の向上に貢献できなくなってしまいます。

11.オウンドメディア

同じように、インターネット上で企業知名度を高めるためには「オウンドメディア」を利用することも重要です。

前述の「コーポレートサイト」と似た概念ではありますが、オウンドメディアは企業の概要などの情報に限らずさまざまな情報を発信する媒体として活用することができます。企業は、オウンドメディアを通じて有益で新しい情報を発信し、閲覧してくれたユーザーは運営企業の名前を目にすることになるので企業知名度が高まります。

コーポレートサイト以上に、適切な運用体制を構築することが重要です。また、そもそも自社でオウンドメディアを開設できない場合もあるでしょう。その場合、運営も含めてウェブサイトの制作を手掛ける業者に相談することができます。

12.プレスリリース

メディアを利用する方法として「プレスリリース」という方法もあります。

プレスリリースとは、ネットメディアを通じて企業の最新情報・最新の発表を発信してもらうことです。オンライン新聞などで目にする機会があると思いますが、コストをかけずに最新情報を宣伝できるため、特に社運のかかった発表は大手のプレスリリースの力を借りたいところです。

ただし、メディアにプレスリリースを送っても、それが必ずしも掲載されるわけではありません。膨大な数のプレスリリースの中からメディアが評価したものだけが掲載されます。
また、場合によっては「企業が本当に伝えたいこと」が省略・改変されるリスクもありますので、十分に注意しましょう。最近では「PRTIMES」など企業の担当者が自分でプレスリリースを書くことができるサービスなどもあります。

13.オンライン広告

広告は現実世界にだけ掲載されるものではなく、今となっては「オンライン広告」のシェアが拡大しています。

ネットユーザーが拡大している現代において、ネットユーザーが目にするオンライン広告の経済効果は計り知れません。オンライン広告を活用して企業知名度を高めるという方法は、街頭広告とは異なり「見てもらえる人のエリアを問わない」という、幅広い宣伝効果を期待できます。

ネット上で宣伝するため、ユニークな内容であればSNSなどで拡散されやすい点も魅力です。ただし、広告出稿には当然ながらコストがかかりますので、長期的に宣伝したい場合は広告料がかさんでしまう点には注意が必要です。

14.SNS運用

何度か触れているキーワードではありますが、やはりネット社会になった現代において「SNS」を企業知名度向上に役立てることは極めて重要なことです。

日本だけでなく、SNSユーザーは世界中に膨大なユーザー数が存在します。SNSは一方的な情報発信媒体ではなく、場合によっては情報を受け取ったユーザーの手によって拡散されることにより、フォロワー数以上のユーザーが企業の宣伝を知ることになるでしょう。

ただし、SNS運用には相応のノウハウが必要になります。最初は手探りになるでしょうが、軌道に乗ればコストパフォーマンスの高い宣伝方法として、企業の知名度向上に大きく貢献してくれるでしょう。

15.動画チャンネル

昨今その存在がビジネスにおいて注目されている手法として「動画チャンネル」という方法があります。

「動画」は音と動きによって、静止画や文章だけでは伝わらないさまざまな情報を視聴者に届けることができます。大手動画投稿サイトなどを利用して自社動画を流すことができれば、場合によってはSNSなどで拡散されることで爆発的な再生回数を稼ぐことも不可能ではありません。

多くの動画投稿サイトは無料で利用できますし、自社ホームページに動画を掲載することもできます。ただし、動画チャンネルで流すための動画をどのように準備するかは重要です。プロに依頼すれば視聴回数の稼げる知名度アップにつながりやすい動画を手間をかけずに調達できますが、相応のコストがかかる点は無視できません。

16.インフルエンサー

最後に紹介する方法は「インフルエンサー」を活用するという方法です。

インフルエンサーとは、ネット活動などを通じて強力な影響力を持っている人たちのことです。ブログやSNS、リアルでの活動などで情報発信を行い、自身のフォロワーに対してさまざまな情報を提供します。有名なインフルエンサーほど影響力も大きく、数百万人クラスの人たちに影響を及ぼすことができるレベルのインフルエンサーもいます。

うまく自社のことや自社商品について宣伝してもらうことができれば、SNSなどを通じて爆発的に企業知名度を高められる可能性があります。何らかのきっかけでインフルエンサーが自ずと情報発信してくれることもありますが、確実にインフルエンサーを味方につけるためには公式アンバサダーなどの形で協力してもらう必要があるため、コストがかかります。