物品協賛とは？資金提供との大きな違いを徹底解説

企業を運営をしていると、団体やイベントから協賛を求められる（協賛したいと考える）ことがあります。団体やイベントの協賛提案資料には、おそらく資金や物品などのメニューが載っているでしょう。

本記事では、物品協賛に注目をして概要や資金協賛と比較したメリットを解説しています。

物品協賛とは

「物品協賛」とは、何らかの商品や備品、消耗品などの「現物を提供することで協賛する方式」のことです。

提供する品物の種類は協賛する団体やイベントによって異なりますが、多くの場合は「イベントで配布または販売する」「イベントの運営に使用・消費する」という名目で品物の提供を行います。

協賛といえば「資金協賛」が一般的ですが、お金以外にも様々なものを提供するケースがあります。

上記の中から、協賛を受けたい団体・イベント運営者が必要とする協賛内容を指定していることが多いです。多くの場合は複数の選択肢の中から協賛企業側で協賛内容を選択する形式になるでしょう。

なぜ現金ではなく物品を選ぶのか

どの協賛方式を選択するかは企業の裁量に委ねられるケースが多いです。

たとえ複数の協賛方式から自由に選択できるとしても、物品協賛を優先的に選択する企業も少なくありません。その理由をいくつか解説します。

1つは「自社製品やロゴ入り製品を提供することで、提供した品物自体が宣伝効果を発揮する」ことです。物品協賛で提供した品物は、さまざまな方法で使用され、イベントに関わるさまざまな人の目に触れることになります。自社製品や社名・ロゴ入りの品物を見ることで商品や企業についての認知度を高めることができます。

2つ目は「試供品として自社商品を提供できること」です。

例えば小分けの化粧品のように、参加者に全員配布できるような品物を提供すれば、新製品を認知してもらえたり、フィードバックがもらえるかもしれません。

3つ目は「保有する在庫を処分できる」ことです。物品協賛は在庫を上手に処分するための方法としても活用できるのです。もちろん、協賛内容に則った品物である必要はありますが、条件さえクリアすれば不良在庫の活用方法となるでしょう。

物品協賛の注意点

先ほども少し触れていますが、物品協賛は無条件に何でも提供できるというわけではありません。例えば「こども向けのイベント」に協賛するとします。そこにアルコール飲料やタバコなどを提供しても喜ばれません。

そのほか、賞味期限が短い食品や保存が難しい冷蔵品などを提供しても、提供先の方は取り扱いに困ってしまうでしょう。

品物を提供する企業としては、できる限り「自社のこの製品をアピールしたい」といった思惑があるでしょう。しかし、「協賛する」という主旨を考え直せば、イベントの主旨にそぐわない品物を送ることは協賛の意義に反することになります。協賛品の選定において一定の裁量が認められている場合はとくに、協賛するイベントの主旨を考える必要があります。

物品協賛の2つのパターン

物品協賛には、提供品の内容を指定する場合と、そうでない場合があります。以下では、それぞれどういった内容になるのかについて解説します。

1.指定されたものを提供するケース

「指定されたものを提供するケース」では協賛を募集する側から、必要な品物の品目と数量が伝えられることになります。提供する企業側は、指定された品物を必要個数だけ用意し、配送等の手段によって協賛相手に対して協賛品を配送します。

多くの場合、イベントや団体の公式サイトや協賛提案資料に、品物のリストが掲載されています。

直接的にイベントの運営に必要なものであることが多く、運営スタッフが使用するものや、当日に参加者に配布する品物が要求されます。

この形式のメリットは、「協賛品のミスマッチが起こらない」ことが挙げられます。企業は協賛を受ける側が指定した品物を用意するため、よほど「指定内容に錯誤があった」「指定した品物と違っていた」等の事情がなければミスマッチは起こり得ないのです。

2.好きなものを提供するケース

「好きなものを提供するケース」では、ある程度のジャンルを指定されており、あとは協賛する側の企業が協賛品の内容を決定することとなります。

協賛品の内容を決定する裁量がおおむね企業側にあるため、企業は無理なく協賛品を用意することができるでしょう。提供される物品のよくある例は以下の通りです。

企業が自社製品を協賛品として提供するパターンや自社で使用できる金券などを提供することが多いです。

このような品物は、イベント運営に直接的には使われませんが、来場者用のサービスや企画の景品として使用されるケースが多く見られます。

「企業が好きなものを提供できる」ことから、売り出していきたい新製品や個数を減らしたい在庫など、企業側の意図を含めた選択ができる点が大きなメリットとなります。

ただし、「ミスマッチが起こりやすい」というリスクも抱えています。これを避けるためには、お互いの担当者同士でしっかりと話し合いを行い、協賛品が決まった段階でその内容についての承認を得ておくことをおすすめします。

物品協賛の見返り

物品協賛をした企業に対し、協賛を受けた団体は以下のようなリターンをもたらしてくれます。

基本的には資金協賛と変わりないリターンが用意されていることが多いです。

ただし物品協賛の場合、自社製品を提供するという性質上、「企業名」だけでなく「商品自体」の宣伝効果も見込めます。また、飲料水やポケットティッシュなど、当日配布する品物に企業名や企業のロゴを入れられるノベルティ提供もあります。

そのため、リターンとしてPRしてもらえることは同じに見えても、効果には違いが生まれます。企業によっては、資金提供以上の効果を得られる可能性も多いにあります。

ガクセイ協賛は、800大学5500団体が利用している協賛プラットフォームです。セグメントされたサークルや学生団体、学生に協賛することでリターンとして指定したPR活動をしてもらうことができます。大学生への協賛をお考えの方はぜひ一度ご相談ください。

＜ガクセイ協賛の詳細はこちら＞