野球の協賛企業になる理由!球団のスポンサー企業一覧

日本では、スポーツチームやスポーツ協会などの団体に対して、企業が「協賛」を行うことがあります。野球においても多くの企業がスポンサーとなっていますが、なぜ企業は野球に対して協賛を行うのでしょうか?本記事では、企業が野球の協賛企業になる理由について解説します。

野球12球団のオーナー企業

プロ野球12球団のバナー画像

画像引用:【プロ野球】全12球団特徴まとめ!

そもそも、日本プロ野球の12球団には「オーナー企業」が存在します。

各チームはオーナー企業からの支援を受けつつも、チームスポンサーとしてそれぞれ複数の企業からの出資を受けています。

例えばオリックスであれば、「アサヒビール」や「コカ・コーラ」、「KIRIN」、「SUNTORY」など約40の企業・団体とスポンサー契約を結んでいます。

(2021年10月1日時点)
■読売巨人軍
読売新聞グループ
■阪神タイガース
阪神電気鉄道
■中日ドラゴンズ
中日新聞社
■広島東洋カープ
MAZDA(松田家)
■東京ヤクルトスワローズ
ヤクルト
■横浜DeNAベイスターズ
DeNA
■千葉ロッテマリーンズ
ロッテホールディングス
■北海道日本ハムファイターズ
日本ハム
■埼玉西武ライオンズ
西武鉄道
■オリックス・バファローズ
親会社:オリックス
■東北楽天ゴールデンイーグルス
楽天
■福岡ソフトバンクホークス
ソフトバンク

野球日本代表のスポンサー(協賛企業)

侍ジャパンのバナー画像

画像引用:野球日本代表侍ジャパン公式ツイッター

日本の野球チームを対象に企業が協賛する事例として、リーグチームだけでなく「日本代表チーム」への協賛も例に挙げられます。

(2021年10月1日時点)
■ダイヤモンドパートナー
日本通運
asics
gungho
■オフィシャルパートナー
NISSAN
SAVAS
Asahi
ENEOS
JTB
YAHOO
Sportsnavi
■チケッティングパートナー
LAWSON ticket
■スーツパートナー
UNIQLO

参考:侍ジャパンオフィシャルサイト

上記の「侍ジャパンオフィシャルサイト」ページ下部にスポンサー企業の一覧があります。

メインとなるスポンサーカテゴリーは2種類です。
最上位に「ダイヤモンドパートナー」が位置し、次いで「オフィシャルパートナー」というカテゴリーを設けています。
そのほかには、「チケッティングパートナー」と「スーツパートナー」があります。

野球における協賛先の種類

日本において、企業が「野球(チームや団体)に協賛する」となると、以下のようなチーム・団体への協賛が選択肢となります。

  • 日本代表(侍JAPAN)への協賛
  • プロチームへの協賛(親会社として)
  • プロチームへの協賛(スポンサーとして)
  • セ・リーグへの協賛
  • パ・リーグへの協賛
  • アマチュアチームへの協賛
  • 大学野球、高校野球への協賛
  • 選手、個人への協賛
  • 協会への協賛

上記を見てみると、多様な協賛先があることがわかります。

どのチーム・団体を支援するかよって、効果の大小こそ変化しますが、メリットは共通しているでしょう。具体的な「協賛することで得られるメリット・意味合い」については以下で解説します。

なぜ野球のスポンサー(協賛企業)となるのか?

なぜ野球のスポンサー(協賛企業)となるのか?のバナー画像

日本でプロ・アマ問わず野球に協賛するとなれば、相応の金額の資金提供を必要とするでしょう。それでも企業が野球関連のチームや団体に対して協賛することには、大きなメリットがあるといえます。

しかしながら、一方でデメリットも混在していることを理解しなければいけません。企業の存続に深く関わる可能性こそあるでしょう。

野球のスポンサーメリット

野球に協賛することにより得られるメリットは「企業の認知度・イメージアップ」につながることが大きいです。具体的には、以下のようなメリットを享受できるケースが多いでしょう。

・企業やブランドの認知度の向上
・ブランドロイヤリティの向上
・企業の売上の向上
・企業の雇用対策
・企業における福利厚生
・社会貢献、地域貢献の一環になる
・スポンサー企業同士のつながりを得られる

基本的にどのスポーツにも言えることではありますが、野球に関連したスポンサー企業になる主なメリットは「宣伝効果」にあるでしょう。

とくに野球というスポーツは年間で143試合、クライマックスシリーズや日本シリーズに進出すればさらに試合数が増えます。そのため、PR効果はほかのスポーツに比べて大きくなるでしょう。

また、日本において野球はメジャーなスポーツであり、実際に球場で試合観戦するサポーターが多い点も無視できません。2020年以降は例外として、新型コロナウイルスの影響で球場での試合観戦ができないケースもあったものの、経済産業省の調査によると年々プロ野球の観客動員数は増えており、2019年には過去最高を更新しています。

野球のスポンサーデメリット

企業イメージのアップなどのメリットがある野球のスポンサーですが、一方で金銭面を中心としたデメリットがある点には注意が必要です。

オーナー企業であれば、球団が赤字の場合の補填が必要となるリスクがあります。

スポンサー企業であれば、短期契約終了によるイメージの悪化リスクがあります。短い期間(1年間など)で契約が終了してしまった場合、「ひょっとして業績が悪化しているのかな?」というネガティブなイメージを持たれてしまう可能性があるのです。

野球のスポンサー(協賛企業)のコメント

野球のスポンサー(協賛企業)のコメントのバナー画像

最後に、実際に野球チームのスポンサーになった企業の代表や担当者によるコメントを紹介します。

この度、歴史ある横浜DeNAベイスターズ様とスポンサー契約を継続させていただき、大変嬉しく思います。ゆかりのある横浜の地を横浜DeNAベイスターズ様と共にさらに活性化させ、また野球界全体を盛り上げていけるよう微力ながら尽力していく所存です。今後ともどうぞ宜しくお願い致します。

引用:株式会社PGA プレスリリース

株式会社PGA『代表取締役』黒木光氏は球団が企業にとって「ゆかりある地域」を本拠地としていることから、地域活性化を目的としてスポンサー契約を継続しているとコメントしています。

実際に他のスポーツやスポーツ以外の団体への協賛でも、会社や代表者にゆかりのある地域に由来する団体への協賛が多く見られます。

当社、営業部長:大谷真徳が徳島インディゴソックス出身であること、ギグセールス社として「野球部採用」を積極的に行なっていたこと、また、新しい挑戦を続けるインディゴソックスの選手/スタッフの皆様の姿勢に共感し、この度の契約させて頂く運びとなりました。

引用:ギグセールス株式会社 プレスリリース

「地方リーグ」のチームへの協賛契約の締結したこの事例です。

ギグセールス株式会社はプレスリリースにて、社員が協賛先の野球チームの出身であることが協賛の背景にあるとコメントしています。

また、ギグセールス社では「野球部採用」などを積極的に行っているため、企業として野球界を支援することは社員の総意であり、満足度向上にも繋がっています。

株式会社鈴木商会(本社:札幌市中央区/代表取締役社長 駒谷 僚)は、北海道日本ハムファイターズ(本拠地:札幌市豊平区/代表取締役社長兼オーナー代行 川村 浩二)が展開する『ダイヤモンド・ブラッシュプロジェクト』の2021年メインスポンサーとなる契約を締結したことをお知らせいたします。

引用:株式会社鈴木商会ホームページ

株式会社鈴木商会は、北海道日本ハムファイターズが展開するイベントのメインスポンサーとなっています。

この事例における「ダイヤモンド・ブラッシュプロジェクト」は北海道内の少年野球場を安全で快適なコンディションに整えるために、ファイターズ基金を活用して修繕・整備をしていく取組みです。

野球チームそのものでなく、チームが行っている活動へ協賛を行った珍しい事例といえます。

協賛には様々なものがありますが、大学生向けの協賛プラットフォーム「ガクセイ協賛」は600大学5500団体が利用しており、野球部を含む学生団体やサークルへの協賛が可能になります。学生の活動を応援しつつ、自社にもメリットとなるプロモーションも実現できるので、参考にしてみてはいかがでしょうか。

<ガクセイ協賛の詳細はこちら>